有給いつ取る？連休メーカー

祝日・土日を見ながら、いつ有給を取ると何連休になるかを探す無料ツールです。使える有給日数を入れると、少ない有給で長く休める候補を年間カレンダーとランキングで表示します。

有給付与日・時効の法定計算も、このページ下部で確認できます。

有給残日数がわからない場合

会社の勤怠システムで残日数がわかる場合は、上の「使える有給日数」にそのまま入力してください。目安を知りたい場合は、入社日と週の所定労働日数から、法定の付与日・時効・基準日時点で有効な日数を下で確認できます。

全期間で出勤率8割以上を満たして継続勤務している前提の、法定（原則）の計算です。

付与のルール（労働基準法39条）

年次有給休暇は、条件を満たした労働者に法律上発生する休暇です。まず押さえたいのは「いつ付くか」と「申請を会社がどう扱えるか」です。

• 発生条件: 入社日から6ヶ月間継続勤務し、その期間の出勤率が8割以上であれば発生します。
• 初回付与: 通常勤務（週5日以上、または週30時間以上）の場合、初回は10日です。
• その後の付与: 以後は原則として初回付与日（入社6ヶ月後）を起点に1年ごとに付与され、勤続年数に応じて日数が増えます。通常勤務の上限は20日です。
• 申請の扱い: 有給休暇は労働者の権利です。会社は原則として、労働者が請求した時季に有給休暇を与える必要があります。「忙しい」「私用だから」といった理由だけで、取得自体を拒否することはできません。

本ツールの付与日は、法定の原則である「入社日の6ヶ月後」を起点に、そこから1年ごとに加算して計算しています。加算後の月に同じ日にちが存在しない場合は、その月の末日に調整します（月末クランプ）。例: 入社日が2020年8月31日の場合、初回付与日は2021年2月28日です。

法定の付与日数表

継続勤務年数（6ヶ月・1年6ヶ月・…）に応じた法定の付与日数は次のとおりです。週の所定労働日数が4日以下かつ週の所定労働時間が30時間未満の場合は、下表の「比例付与」の列が適用されます。

6年6ヶ月以降は勤続年数が伸びても付与日数はこの表の値が上限として続きます（例: 通常勤務なら何年勤続しても20日が上限）。

有給休暇の時効（2年）について

年次有給休暇には2年の消滅時効があります（労働基準法115条）。ある回に付与された休暇は、その付与日から2年取得しなければ時効により消滅（失効）します。付与は毎年発生するため、基準日時点で有効な付与ロットは通常「前年に付与され繰り越された分」と「当年に新たに付与された分」の最大2件になります（新たな付与のタイミングで、2年前に付与された分がちょうど時効を迎えるため）。

比例付与について（パート・アルバイトなど）

週の所定労働日数が4日以下、かつ週の所定労働時間が30時間未満の労働者には、所定労働日数（週4日=年間所定労働日数おおむね169〜216日、週3日=121〜168日、週2日=73〜120日、週1日=48〜72日）に応じて日数を按分した「比例付与」が適用されます。週30時間以上の場合は、所定労働日数にかかわらず通常（週5日以上）の付与日数が適用される点に注意してください。

こんな用途に使えます

• 今年の有給の使いどころ探し … 祝日・土日と組み合わせて、少ない有給で長く休める日を年間カレンダーで確認できます。
• 旅行・帰省前の候補比較 … 有給1日、2日、3日など条件を変えながら、何連休まで伸ばせるかを比べられます。
• 有給の残日数・繰越分の整理 … 基準日時点でどの回の付与分が有効で、いつまでに消化しないと時効で失効するかを確認できます。
• 入社時・転職時の付与スケジュール確認 … 入社日を入れるだけで、初回付与日から数回先までの付与日・日数の見通しが立てられます。